役員会を通る事業企画書の条件 — 「検証済み」をどう示すか

市場は伸びている、課題も確かにある、チームもやる気だ — それでも差し戻される企画には共通点があります。役員会が判断しているのは企画の「面白さ」ではなく、投資判断に耐える根拠があるかだからです。

差し戻される企画の典型

• 市場規模が「○兆円市場」のような一般論で、自社が取れる根拠がない
• 顧客の声が「ヒアリングでは好評でした」止まりで、支払い意思の証拠がない
• 推定と事実が区別されておらず、どこまで確かめた話なのか分からない
• うまくいかなかった場合の話が一切書かれていない

通る企画書の4条件

• ① Why us（なぜ自社か）が一行で書ける — 自社のアセット（技術・顧客基盤・知見）と企画の接続が明示されている。ここが書けない企画は他社の企画です
• ② 数字に出典と算定根拠がある — 市場規模はトップダウンとボトムアップの両方で。顧客検証は「誰に・何を聞いて・何件がどう答えたか」まで
• ③ 確度ラベルが付いている — 記載事項を「検証済み／推定／仮説」に区分し、未検証事項と次の検証計画を明記する。役員会や監査で後から追跡できる形が信頼を生みます
• ④ 撤退基準が先に書いてある — 「この条件を満たさなければ変える・やめる」を企画側から提示する。投資する側のリスクの上限が見えると、判断は一気に速くなります

「検証済み事業企画」を8週間でつくる

4条件は、机上では満たせません。インタビューとプロトタイプで実際に確かめる工程が必要です。PROTOCOREの事業創造スプリント「Sprint.」は、有望テーマの仮説検証に8週間伴走し、検証済み仮説・リスク・ピッチ資料を「役員会に提出できる状態」まで磨き込む型です。自社の企画がどの条件で止まっているかは、無料のWeb診断（5分）から確認できます。